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【賃貸】入居審査にて年収の嘘はバレる?申し込み書のだいたい/見込みはどこまで可?

【賃貸】入居審査にて年収の嘘はバレる?申し込み書のだいたい/見込みはどこまで可?

賃貸の入居審査にあたって、年収など収入申告を求められることが一般的

念願の物件へ確実に引っ越しできるようにと実際よりも高めに年収を記載される方はおられがちです。また、一年間の収入見込みということで、不動産屋から多少盛って記載しても構わないという指示が出ることも。

厳格な入居審査が行われるため、嘘の年収や収入を申告してもバレるのでは?と疑問に思われる方もおられるようですが実際のところはどうなのでしょうか?

そこで今回は、「賃貸の入居審査にて年収の嘘はバレる?」について、累計5000以上の取引経験がある不動産のプロが徹底解説

また、入居申し込み書へ記載を求められるだいたいの年収や見込み収入のずれはどこまで許容されるのか?についても説明しているので是非最後までご覧くださいね。

この記事の監修者
監修者 大槻陽一
大槻 陽一

株式会社GKコンサルティング代表取締役。累計5,000件以上の不動産契約の実績を持つ。仲介手数料が0円になる39room/01HOUSEを提供中。

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目次

【賃貸】入居審査にて年収の嘘はバレる?間違えたらどうなる?

早速ですが、入居審査にて年収の嘘はバレる?について解説。また、入居申し込み書への年収や収入記載欄を間違えてしまったらどうなるのか?についても併せてお答えします。

まずは前提の基礎知識として、入居審査通過のための年収や収入基準について説明しましょう。

【基礎知識】入居審査通過のための年収/収入基準

賃貸入居審査を通過するための年収、すはわち収入基準は、一般的には、月額家賃が年収の30〜40%以内に収まることを目安とされます。

この基準は家賃滞納のリスクを回避するために設けられており、家賃が収入に対して過大でないことを確認するために用いられるもの。例えば、月額家賃が10万円の場合、年収は最低300万円以上が求められることが多いイメージです。

逆に言えば、この水準を満たしていれば審査を通過することがほとんどですが、厳密な審査基準はオーナーや管理会社、保証会社などによって異なるケースも

また、その審査に落ちる理由は他にも存在するため、入居審査で落ちる確率やその原因を網羅的に把握されたい方は、是非以下の記事を参考にしてみて下さい。

【年収】賃貸の入居審査はめったに落ちない?普通は通る?落ちる確率や割合を解説!

厳格に収入証明書の提示を求められる場合は嘘をついても無駄

入居審査において、厳格に収入証明書の提示を求められる場合、年収の嘘は容易にバレるため、嘘をついても無駄と言えるでしょう。

不動産会社や貸主は、給与明細、源泉徴収票、確定申告書などの書類を基に申告内容を確認。これらの公式書類は収入状況を正確に示すものであり、不一致があれば信頼性を疑われ審査が通らないだけでなく、契約そのものが拒否されるリスクがあるので嘘はおすすめできません。

また、保証会社を利用する場合も収入証明が必須となることが多く、虚偽申告は信用を損ない、以後の契約に悪影響を及ぼしかねません。

逆に言えば、収入証明が不要または基準が緩い場合は、年収の申告に多少のずれがあっても許容されることがほとんど。このような場合、貸主や不動産会社は書類での厳密な確認を行わず、借主の口頭申告や信用を重視するためです。

収入証明がいらない物件については、以下の記事で詳細に解説しているのでご参考下さい。

【賃貸】入居審査で収入証明がいらない物件はある?審査に通った後は必要ない?

ちなみに、許容される年収や収入のずれの範囲については、次章にて詳しく解説します。

入居審査にて年収を間違えた場合はどうなる?

入居審査で年収を間違えて申告した場合、その影響は誤差の程度や意図に依存します。

少額の誤差であれば問題視されないことが多いですが、大幅なずれや意図的な虚偽申告とみなされる場合、審査落ちや契約の取消につながる可能性も否定できません。

要は、貸主や保証会社への心象やイメージの問題があるということですね。先述の通り、不動産会社や貸主は収入証明書(給与明細や源泉徴収票)を通じて事実を確認するため、嘘や不正確な情報は容易に発覚します。

仮に間違いに気づいた場合は、審査中でも速やかに不動産会社に報告し、正確な情報を再提出することで信頼を維持することをおすすめします。

【賃貸】入居申し込み書の年収は見込み/だいたい多めでどこまで可?

賃貸の入居申し込み書へ記載する年収や収入についてですが、見込みやだいたい多めでどのくらいのずれなら許容されるのでしょうか?

結論、多少の見込みや概算での申告、具体的には10〜20%程度の誤差は問題視されないことが多いですが、それを超える場合は注意が必要。あくまで正確性が重要となります。

10〜20%程度のずれはボーナスや副収入の変動を含めた見込みの範疇とみなさやすく、不動産会社や貸主が大きな問題とすることはほとんどないと考えてよいでしょう。

逆に30%以上の誤差、つまり実際の収入より大幅に高く申告した場合は、不正とみなされ、審査落ちや契約後のトラブルにつながる可能性があるため控えるべき。

結局は、信頼できる不動産会社の指示に従い、大まかな収入や年収のずれで許容される基準を判断することが最も確実で安心な方法です。

不動産会社は物件の審査基準や貸主の要望に詳しいため、申告時にどの程度の誤差が許されるかを具体的に教えてくれます。彼らから状況に応じた適切なアドバイスをもらうことで、審査通過の可能性を高められるでしょう。

不明点や不安がある場合は正直に相談した上で、指示に従って対応するのが最善と言えます。

【重要】賃貸入居審査で年収が足りない時の解決策

続いては、賃貸入居審査で年収が足りない時の解決策を解説します。

収入は足りないものの、何とかして確実に賃貸への引っ越しをしたいという方は、是非必見ですよ。

結論、賃貸入居審査で年収が足りない時の解決策は以下の3つ

順番に見ていきましょう。

入居審査で年収が足りない時の解決策①:別の契約形態をとる

入居審査で年収が足りない場合、別の契約形態をとることが解決策となる場合があります。

例えば、共同契約では、安定収入のある家族やパートナーを契約者として加えることで、収入不足を補うことが可能。また、親族や信頼できる人物を契約者名義にすることで、借主本人の年収を審査対象から外せる場合もあります。

加えて連帯保証人契約活用し、保証人が収入面をカバーすることで審査を通過しやすくするのも手。

これらの契約形態は、事前に貸主や不動産会社と相談しつつ、対応可否も含めて確認をしておくことをおすすめします。

入居審査で年収が足りない時の解決策②:家賃の前払い/預金残高証明書の利用

入居審査で年収が足りない場合、家賃の前払いや預金残高証明書の利用も有効な解決策となります。

家賃前払いでは、数か月分または契約期間全体の家賃を一括で支払うことで、貸主や不動産会社に支払い能力を示し、収入不足を補完することが可能。

一方、預金残高証明書を提出することで、十分な資産があることを証明し、家賃の支払いに問題がないことをアピールできます。

これらの方法は、特に直近の1年間など比較的短期的な収入不安がある場合に、審査通過の可能性を向上させる有効な手段と言えます。

ただし、こちらも貸主の同意が必要な場合があるため、事前に相談することは忘れないように。

入居審査で年収が足りない時の解決策③:入居審査基準が緩い賃貸物件を探す

やはり、入居審査で十分な年収がない際には入居審査基準が緩い賃貸物件を探すのが一番確実。

例えば、低価格家賃の物件や自治体運営の団地では、収入証明の基準が厳しくない場合がほとんどです。いわゆる公営団地についてのメリットやデメリットは以下の記事でも解説しているのでご参考下さい。

【公営団地】市営/県営住宅はやめたほうがいい/やばい理由!恥ずかしいって本当?

その他の、入居審査基準が緩い賃貸物件の例としてはシェアハウスなど。シェアハウスは審査が簡略化されており、年収要件が軽減されることが多いです。

ただし、向き不向きがはっきりと分かれるところもありますので検討をされる場合は、以下の記事を参考に慎重な判断をすることをおすすめします。

【特徴】シェアハウスはやめとけ/デメリットだらけの理由!住むのに向いてない人を解説

ちなみに賃貸への引っ越しの際に勿論、審査を通過をすることは大前提ですが、費用面でネックとなるのは初期費用。特に、仲介手数料は家賃1か月分を基準に設定され、負担は大きくなりがちです。

敷金や礼金についてはオーナーや管理会社など貸主サイドが定めることから、安くするためには交渉が必要ですが、仲介手数料は不動産屋が握るもののため、確実に最初から安くすることが可能

弊社サービス39roomであれば、仲介手数料を0円もしくは39000円に抑えることができます。また、巷で多い広告料が高くつく不人気物件に限定しての仲介サービスではないのでご安心を。

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【体験談】入居審査にて年収/収入の嘘はバレる?

最後に、SNSで賃貸の入居審査で年収/収入の嘘はバレる?という疑問について体験談ベースで調査しました。

リアルな第三者の意見や声を参考に、賃貸入居審査にて収入に嘘をつくとバレて審査落ちのリスクが高まるのかどうか見ていきましょう。

体験談①:年収ちょっと多めであっさり通過

年収ちょっと多めに書いたので審査通るか一日ドキドキしてたんだけど、あっさり通過。2年前も同じ不動産屋だったけど、普通用意しなきゃいけない収入証明も必要ないし、入居の時すごく楽なのが気に入っている。礼金もほとんどゼロだしね。

体験談②:だいたいの年収書いただけで3日くらいで通った

入居審査って収入やらなんやらで資料提出するもんだと思ってたんですが、だいたいの年収書いただけで3日くらいで通ったんで契約書作成しますねーみたいな感じになってて逆に怖いんですがそんなもんなの?

体験談③:年収低いから盛るように指示された

賃貸の審査で年収低いから盛るように指示された
こんな恥ずかしいことあるんだ

体験談④:年収400万だけど補助で500万ってことにして盛って審査通したことある

手取りが少なくても、家賃補助とかあるなら補助込みで支払い能力があると思われれば大丈夫なはず
自分が家賃15万の物件借りる時も、年収400万だけど補助で500万ってことにして盛って審査通したことあるよ
逆に補助とかないなら厳しいけど…

体験談⑤:給与明細出さなくても賃貸の審査通ってしまうのが大企業勤めの良いところ

給与明細出さなくても賃貸の審査通ってしまうのが大企業勤めの良いところ

【体験談】入居審査にて年収の嘘はバレる?:まとめ

賃貸の入居審査で年収の嘘はバレる?という疑問についてSNS上で確認できた体験談をまとめると以下の通り。

【体験談】入居審査にて年収の嘘はバレる?
  • 年収ちょっと多めであっさり通過
  • だいたいの年収書いただけで3日くらいで通った
  • 年収低いから盛るように指示された
  • 年収400万だけど補助で500万ってことにして盛って審査通したことある
  • 給与明細出さなくても賃貸の審査通ってしまうのが大企業勤めの良いところ

賃貸の入居審査にて、収入を多めに盛って申告をしても無事通過できたという方をちらほら確認できました。

中には、不動産屋の方から入居申し込み書へ年収を多めに記載するように指示されたという方の声なども。また、大企業勤めということで信用情報が強く、そもそも給与明細など収入証明の提示を求められないケースもあるようですね。

審査に当たって、収入証明の提出などを細かく義務づける保証会社やオーナーかどうかや借主の勤務形態や勤務先企業の信用力などによって状況は大きく変わってくるようです。

やはり、信頼できる不動産屋の支持を仰ぐことが有効な手段と言えるでしょう。

【賃貸】入居審査にて年収の嘘はバレる?:まとめ

賃貸の入居審査にて年収の嘘はバレる?という疑問については結論、厳格に収入証明書の提示を求められる場合はバレるため無駄という回答になります。

また、収入証明が不要または基準が緩い場合は年収の申告に多少のずれがあっても許容されることがほとんど。

具体的には10〜20%程度年収や収入を多めに申告や記載しても、ボーナスや副収入の変動を含めた見込みの範疇とみなされやすく、不動産会社や貸主が大きな問題とすることはないです。

ですが、最も確実かつ安全な方法は信頼のできる不動産屋の指示に従うこと。不動産会社は物件の審査基準や貸主の要望に詳しいため、契約希望者の状況に合わせて適切な助言を行うことで審査通過の確率を高めてくれます。

彼らとしても、審査通過後の契約締結に至らなければ利益はないビジネスなのでこれは確実なことでしょう。

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